料金表
診療前にかかる料金
一般的な矯正歯科治療は公的健康保険の適用外の自費（自由）診療です。
| 初診相談料 | 無料 |
|---|---|
| 検査料 | 22,000円 |
| 診断料 | 22,000円 |
| 合計 | 44,000円 |
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料金表
矯正治療費
一般的な矯正歯科治療は公的健康保険の適用外の自費（自由）診療です。
| 乳歯列期 | 矯正治療費基本料金 | 55,000円 |
|---|---|---|
| 装置料 | 66,000円 | |
| 治療費合計 | 121,000円 | |
| 混合歯列期 （乳歯と永久歯が混在している時期） |
矯正治療費基本料金 | 350,000円 |
| 装置料 | 66,000～187,000円 | |
| 治療費合計 | 416,000～537,000円 | |
| 永久歯列期 （永久歯が生え揃った時期） |
矯正治療費基本料金 | 600,000円 |
| 装置料 | 250,000～350,000円 | |
| 治療費合計 | 850,000～950,000円 | |
| 混合歯列期から、永久歯列期へ継続した場合 | 矯正治療費基本料金 | 250,000円 |
| 装置料 | 250,000～350,000円 | |
| 治療費合計 | 500,000～600,000円 | |
| 限局矯正 | 矯正治療費基本料金 | 110,000円～220,000円 |
| 装置料 | 66,000円～110,000円 | |
| 治療費合計 | 176,000円～330,000円 |
装置料
一般的な矯正歯科治療は公的健康保険の適用外の自費（自由）診療です。
| 乳歯列期 | 可撒式装置（ムーシールドなど） | 66,000円 |
|---|---|---|
| 混合歯列期 | partial bracket（メタル） | 88,000円 |
| partial bracket（セラミック） | 110,000円 | |
| その他固定式装置 | 66,000円 | |
| その他可撒式装置 | 66,000円 | |
| 顎外固定装置 | 77,000円 | |
| 永久歯列期 | FBS（メタル） | 250,000円 |
| FBS（セラミック） | 300,000円 | |
| その他付加装置 | 50,000円 |
治療開始後より
一般的な矯正歯科治療は公的健康保険の適用外の自費（自由）診療です。
| 処置料 | 5,500円 |
|---|---|
| 観察料 | 3,300円 |
| 筋機能訓練 （対象者のみ） |
3,300円 |
| 保定調整料 | 4,400円 |
- 表示金額は消費税が含まれております。
- 治療期間中の虫歯予防処置（クリーニングなど）は上記に含まれています。
- 装置のトラブル等、定期診療以外の処置の際は処置料がかかりません。
- 矯正治療は医療費控除の対象になります。お気軽にご相談下さい。
- 25回まで無利息の分割払いが可能です。お支払いの方法につきましてはご相談ください。
- 当医院は更生・育成医療および顎口腔機能診断施設の指定機関であるとともに、顎口腔機能診断算定施設の基準を満たしていますので、特定の疾患については、健康保険の適用が可能となります。
- 特定の疾患とは、「顎変形症」と「先天異常による不正咬合」になります。
お支払い方法
クレジットカード
当院では、現金でのお支払いの他にクレジットカードでもお支払いいただけます。
歯科の医療費控除とは？
歯科の医療費控除とは?
医療費控除とは、自分や家族のために医療費を支払った場合、一定の金額の所得控除を受けることができる制度です。
治療にかかった費用は医療費控除の対象となります。医療費控除は医療費の負担を軽減するために設けられた制度で、1年間に10万円以上の医療費が必要となった場合に所得税の一部が戻ってきます。
本人及び生計を同じにする配偶者その他親族の医療費（毎年1月1日から12月31日までの分）を支払った場合には、翌年の3月15日までに申告すると医療費控除が適用され、税金が還付または軽減されます。
ただし、1年間に支払った医療費が10万円以上でなければ対象となりません（申告額は200万円が限度です）。所得金額合計が200万円までの方は、所得額の5％以上医療費がかかった場合に申告できます。
控除金額について
控除される金額は下記の計算額となります。
医療費控除の対象となる医療費
- 医師、歯科医師に支払った診療費、治療費
- 治療の為の医薬品購入費
- 通院、入院の為に通常必要な交通費（電車賃、バス代、タクシー代等）
- 治療の為に、あん摩マッサージ指圧師、はり師、きゅう師による治療を受けた際の施術費
- その他
還付を受ける為に必要なもの
- 確定（還付）申告書（給与所得者は源泉徴収票）
- 医療費控除の明細書
- 印鑑、銀行等の通帳
- 確定（還付）申告書は地元の税務署においてあります。
- 申告期間は翌年の2月16日から3月15日の間です。但しサラリーマンの方の還付は1月以降受理されます。
- 現在、医療費の領収書提出が不要になりましたが、領収書は5年間保管する必要があります。
